7/4(月)中日新聞「男性育休 取得１割 希望８割 消極的企業は「採用で不利」指摘」の見出し記事にて、安藤のコメントが掲載されました。
以下、掲載されたコメント
男性の育児参加推進を目指すＮＰＯ法人「ファザーリング・ジャパン」の安藤哲也代表は「中小企業や人手の足りない業界では、そもそも有給休暇の取得すらままならない企業もある。男性育休が当たり前になっている会社との二極化が進んでいる」と指摘する。
安藤代表は「今は就職説明会で、学生から育休が取れるかどうかなどに質問が集中するような時代。企業側も『男は仕事、女は育児』という旧来の意識を改め、管理職への研修を充実させるなど育休を取りやすい環境をつくっていくしかない」と話す。
